株価指数連動型上場投資信託「ETF」の比較ページ
株価指数連動型上場投資信託「ETF」とは、その名(Exchange Traded Funds)の通り、金融商品取引所(Exchange)で取引可能(Traded)な投資信託(Fund)のことです。日本では、株価指数連動型上場投資信託として、その価格がTOPIXや日経平均などの主な株価指数に連動するようにつくられ上場されています。また19年8月には大証において金価格連動型上場投資信託が上場されるなど、特定指標連動型ETFの取扱いも始まり、また、さらに上海株式指数に連動する上証50連動型上場投資信託が19年10月から大証に上場され、今後は海外株価指数に連動するETFも増えてくるものと考えられます。
コード |
ファンド名 |
対象指数 |
市場 |
売買単位 |
信託報酬 |
直近基準価格 |
直近取引値 |
1305 |
ダイワ上場投信-トピックス |
TOPIX |
東証 |
100口 |
0.1155% |
こちら |
こちらから |
1306 |
TOPIX連動型上場投資信託(TPX投) |
TOPIX |
東証 |
100口 |
0.1155% |
こちら |
こちらから |
1308 |
上場インデックスファンドTOPIX |
TOPIX |
東証 |
1000口 |
0.0924% |
こちら |
こちらから |
1309 |
上海株式指数・上証50連動型上場投資信託 |
上証50指数 |
大証 |
1口 |
0.9975% |
こちら |
こちらから |
1310 |
ダイワ上場投信-トピックス・コア30 |
TOPIX Core 30 |
東証 |
100口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
1311 |
TOPIX Core 30 連動型上場投資信託 |
TOPIX Core 30 |
東証 |
100口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
1312 |
ラッセル野村小型コア・インデックス連動型上場投資信託 |
Russell/Nomura Small Cap Core インデックス |
大証 |
10口 |
0.525% |
こちら |
こちらから |
1313 |
KODEX 200 上場指数投資信託受益証券 |
KOSPI200指数 |
東証 |
100口 |
|
こちら |
こちらから |
1319 |
日経300株価指数連動型上場投資信託(日経300投信) |
日経株価指数300 |
東証 |
1000口 |
0.546% |
こちら |
こちらから |
1320 |
ダイワ上場投信-日経225 |
日経225 |
大証 |
10口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
1321 |
日経225連動型上場投資信託(225投信) |
日経225 |
大証 |
10口 |
0.252% |
こちら |
こちらから |
1328 |
金価格連動型上場投資信託 |
金価格 |
大証 |
10口 |
0.525% |
こちら |
こちらから |
1329 |
iシェアーズ日経225 |
日経225 |
東証 |
10口 |
0.2835%~0.3150% |
- |
こちらから |
1330 |
上場インデックスファンド225 |
日経225 |
東証 |
10口 |
0.23625% |
こちら |
こちらから |
1610 |
ダイワ上場投信-東証電気機器株価指数 |
電気機器株価指数 |
東証 |
100口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
1612 |
ダイワ上場投信-東証銀行業株価指数 |
銀行業株価指数 |
東証 |
1000口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
1613 |
東証電気機器株価指数連動型上場投資信託 |
電気機器株価指数 |
東証 |
100口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
1615 |
東証銀行業株価指数連動型上場投資信託(銀行) |
銀行業株価指数 |
東証 |
100口 |
0.231% |
こちら |
こちらから |
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ETFの特徴・特色 ETFは上場株式同様に売買ができます。
ETFは、取引所の立会時間中は、市場でいつでも売買が可能です。
ETFは、株式と同じように信用取引・貸借取引が可能です。
※ただし、一部ETF及び証券会社によって扱いが異なりますのでご注意ください。
ETFは、成行・指値注文のどちらも可能です。
ETFは、一般的な投資信託に比べ信託報酬が低く設定されています。
ETFの手数料は、通常の株取引と同等の手数料体系が適用されます。
ETFを取引する場合の留意点 ETFには対象指数に連動した基準価格が存在しますが、市場で取引されるため
価格変動リスクがあります。特に海外株価指数などに連動する商品や上場直後
に人気が過熱した場合など、基準価格と取引値に大きな乖離が発生する場合が
あるので注意が必要です。
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